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生活と文化　

2014年09月14日
テーマ：テーマ無し

　東京都市大学研究会と映画鑑賞
 
　Iさんの発表はリニア新幹線とボスフェラス海峡トンネルについて。中央リニア新幹線はＪＲ東海が自社のリスクで進めるプロジェクト。現在のドル箱・新幹線が経年劣化とともに今後大規模修繕や予想されることから代替新幹線として開発するとのことながら、今後の航空機との競合（東京ー大阪は羽田の離発着枠がルートの開放により拡大されれば）中型機の導入により空の便が経済的に効率的であるのみならず、少子高齢化が進展する日本で更なるインフラ投資には私には疑念が残る。（以下、参考までにJR 東海のＨＰから関連記事）
 
　当社は、自らの使命であり経営の生命線である首都圏〜中京圏〜近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続するとともに、企業としての存立基盤を将来にわたり確保していくため、超電導リニアによる中央新幹線計画を全国新幹線鉄道整備法（以下、「全幹法」という。）に基づき、進めています。
　現在この役割を担う東海道新幹線は、開業後48年が経過しており、鉄道路線の建設・実現に長い期間を要することを踏まえれば、将来の経年劣化や大規模災害に対する抜本的な備えを考えなければならない時期に来ています。このため、その役割を代替する中央新幹線について、自己負担を前提に、当社が開発してきた超電導リニアにより可及的速やかに実現し、東海道新幹線と一元的に経営していくこととしています。このプロジェクトの推進にあたっては、安全・安定輸送の確保と競争力強化に必要な投資を行うとともに安定配当を継続する健全経営を確保します。そのうえで、まずは東京都・名古屋市間を実現し、さらに、経営体力を回復させたうえで、速やかに大阪市まで実現することとしています。
　なお、当社は、全幹法の適用により設備投資の自主性や経営の自由など民間企業としての原則が阻害されることがないことを確認するため、法律の適用にかかる基本的な事項を国土交通省に照会し、平成20（2008）年1月にその旨の回答を得ています。
　その後、全幹法の手続きが進み、交通政策審議会陸上交通分科会鉄道部会中央新幹線小委員会が、平成23（2011）年5月、営業主体及び建設主体として当社を指名することが適当であること、並びに整備計画について超電導リニア及び南アルプスルートによる計画とすることが適当であることを答申しました。これを踏まえて、国土交通大臣は、当社の同意を得たうえで、当社を東京都・大阪市間の営業主体及び建設主体に指名し、また、当社の同意を経て、整備計画を決定し、当社に建設の指示を行いました。
　これを受けて、当社は、第一局面として進める東京都・名古屋市間において、環境アセスメントの手続きを進めており、平成25（2013）年秋頃に環境影響評価準備書を取りまとめ、この中で、具体的なルートと駅位置を明らかにする予定です。その後も環境アセスメントの手続きをはじめとして、着工に向けた諸準備を着実に推進します。
 
　「舞妓はレディー」が昨日封切。早速109シアターで観てきました。なかなか楽しめますよ。写真はロンドン郊外の”ロック”（運河に堰をつくり水位の段差を利用する仕組み）を通過する船人たち

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