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リーマン級「景気後退」が必ず到来する　

2018年12月16日
テーマ：テーマ無し

来年１月にもトランプと習近平による「ダブル株暴落」

　☆中国に目が向いているトランプだが、いつ日本に敵意を表すかわかったものではない
　☆アベノミクスは途中まではよかった
　＊早急に新しい展開を図らないと、世界同時「景気後退」の流れに巻き込まれるのは必至
　☆「ＴＨＥＭＩＳ」が掴んだ情報では、早ければ来年１月にも世界的景気後退の潮流が見て取れる
　＊トランプと習近平によるダブル暴落の可能性大である
　☆日本が、消費増税を断行すれば、日本は沈没するだけだ

黒田日銀総裁も不安を洩らす
　☆黒田総裁は最近「マーケットが深刻な事態にならなければいいが」と洩らしたという
　☆詳細は不明だが、たんに日本経済の問題だけでない
　＊米中貿易摩擦や新興国・資源国の動向など考慮した結果である
　＊世界同時「景気後退」の懸念ではないかと関係者は見ている
　☆アベノミクスは一定の評価を得たが、いっこうに「出口」が見えない
　☆１０月に入ってから、日経半均株価が落ち込んでいる
　☆１０月の1ケ月間で、日経半均株価に加え、米国のダウ平均も下落に転じた
　＊リーマン・ショック以来の記録的な落ち込みだった
　＊中国・上海などアジアのマーケットも下落している
　☆最大の要因は１国保護主義に走る米国・トランプ経済の”暴走”にある
　☆米中貿易摩擦が、実体経済に与える影響が広がっているのである
トランプ暴走が「世界経済」乱す
　☆リーマン・ショックを経験した元投資会社幹部がいう
　＊リーマン・ショックは突然起きたわけではなく兆候は十分あった
　＊今回の”世界同時株安”も十分な注意が必要だ
　☆トランプは、イランの核開発を国際的に監視する「核合意」から離脱
　＊イランヘの経済制裁を復活させたが、世界的に経済的打撃も出ている
　☆トランプがイスラエルの肩を持ちすぎるが故に、世界経済が混乱している
米経済学者もＩＭＦも警告する
　☆米国で注目されている論文の主旨
　＊リーマンショックの深刻な景気後退から１０年を経た
　＊米国経済を攪乱する新たな長く深い景気後退期が間もなく始まるかもしれない
　☆ＩＭＦ(国際通貨基金)が「世界経済見通し」という報告書を出した
　＊ＦＲＢやＥＣＢが進める金融政策に波乱要因があることを指摘
　＊世界経済はリーマン・ショックに匹敵する経済危機に陥るリスクがある
貿易戦争が中国を追い詰める
　☆トランプ大統領が中国に対して仕掛ける関税制裁は、今後世界経済に波及してくる
　☆米中貿易戦争は「レーガノミクス」の再来
　＊レーガン時代と比べれば、米国一人勝ちの様相がある
　＊当時の仮想敵国は日本だったが、いまは中国になった
　＊この戦争は長期戦になればなるほど「米国有利」で進むことになる
　☆中国の株式市場は暴落しそうな株は「取引停止」にするなど、当局の人為的操作が行われている
　＊上海株式は”瀕死の状態”にあり、外国人投資家はほとんど逃げてしまった
　☆トランプは日本に対して厳しい目を向けることになるだろう
　＊トランプは日本に対しても巧妙な「ディール」を仕掛けてくることは間違いない
日中通貨スワップは大危険を孕む
　☆日本は消費増税などやっている場合ではない
　☆米国との付き合いも本気で考え直すべきだ
　☆中国とのスワップ協定もやめるべきだ
　☆日本はハイテク分野での対中協力に踏み込んでいる
　☆経団連はインフラと金融面で『一帯一路』路線をサポートするつもりだ
　☆米国はこんな日本の動きに警戒心を強めている
知識・意欲の向上目指し、記事を参考・引用し、自分のノートとしてブログに記載
出典内容の知識共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介しました
　☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
詳細は、出典記事・番組・画像で確認ください
出典、『ＴＨＥＭＩＳ１２月号』


来年１月にもトランプと習近平による「ダブル株暴落」
（『ＴＨＥＭＩＳ１２月号』記事より画像引用）

>>元の記事・続きはこちら（外部のサイトに移動します）

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