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中国から北朝鮮までの光ケーブルは、東京?満州の無装荷ケーブル敷設跡だった　

2017年03月01日
テーマ：テーマ無し

理人は、明大山田朗教授著の「世界史の中の日露戦争 (戦争の日本史）」にある「日本が勝利したのは海底ケーブルなどの情報戦である」という論説を読んでから「海底ケーブル」に拘って研究を重ねてきました。
【参照ブログ記事】
尖閣諸島（竹島も）問題は海底ケーブルという軍事事情があった
21日に人骨の会（軍医学校跡地から発見された人骨問題を究明する会・代表神奈川大学常石敬一教授）のフィールドワークチームの会議がありましたので参加してきました。その後の懇親会席上で「海底ケーブルの歴史」と北朝鮮には海底ケーブルが敷設されていないので、中国遼寧省瀋陽市から北朝鮮平壌市まで同軸光ケーブルが敷設されていることを説明をしました。
フィールドワークチームのメンバーである「戦争遺跡勉強会」都井正博さんから文献資料コピーと写真が送られてきました。
都井さんは相模原市にお住まいなので軍都相模原市の戦争遺跡を研究されています。その一つに町田市青少年センター敷地内に「通信用地下ケーブル」があることを調査されていました。管理人の話から改めて現地に行って写真を撮り管理人に送ってくれました。

文献資料コピーの「相模中継所　世界初三千キロの無装荷ケーブル」を読んで驚きました。
『東海大学創設者松前重義博士と篠原登博士によって「無装荷ケーブル」による搬送方式が開発されました。
この方式によって昭和14（1939）年、東京〜新京（現在の中国吉林省長春市）間に無装荷ケーブルルートが完成したのです。
約3千キロにも及ぶ無装荷ケーブルは、中野を起点に、ほぼ50?間隔に中継所を設けながら最終的にはハルビンまで布設されました。』と記述されています。「中野を起点に」とありますが、現在のJR中野駅北口付近にあった陸軍中野通信隊が起点だったと想定できます。


この地図で明らかなように、松江?鬱陵島?元山まで海底ケーブルが敷設されていました。
「海底電線百年の歩み」（日本電信電話公社海底線施設事務所編集・昭和46年刊153P　図3-4　日露戦争における朝鮮・南満州方面海底電線布設線路図）より

26Pには「しかしながら、この無線電話連絡も日満関係の進展に伴い、通信の増加に応ずることができなくなり、有線連絡の必要を痛感するにいたった。この要求に応えたのが松前重義、篠原登による純日本式無装荷搬送方式で、14対無装荷鉛被紙海底線の完成によってこれが実施されるところとなった。」との記述があります。

28Pには敗戦後の海底ケーブルについての記述があります。
『対外ケーブルの帰属については，対日講和条約で次のごとく取り決められた。
（1）日本を基点として，外国または本条約により日本の管理下から除外された領土と直接結ぷ海底ケーブル（24条，5，306海里）は，日本と相対する諸国間でそれぞれ等分に分割保有する。
（2）外国内または本条約によって日本の管理下から除外された領土内に布設された海底ケーブル（17条・1，019海里）は，ケーブル布設海域を領有するそれぞれの国家が単独に保有する。
（3）引米国の施政権下にある海底ケーブル（10条3・123海里）は，現在米国の施政権下にある沖縄，小笠原の海底にあるため，その返還とともに帰属が決められる。』

朝鮮半島の38度線以北はソ連軍に、以南はアメリカ軍に旧日本軍は武装解除されました。その後大韓民国と朝鮮人民共和国の建国によって、北朝鮮への海底ケーブルは切断されたのではないかと想定されます。
しかし、中国と北朝鮮との「無装荷ケーブルのインフラ」を活用した同軸光ケーブルがバージョンアップして敷設されているのだろうと管理人は考察しております。


町田市公式サイトからの青少年センター画像と都井正博さんからの画像を掲載します。

>>元の記事・続きはこちら（外部のサイトに移動します）

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