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公職追放と共産主義(マッカ~サーが落ちた罠) 

2019年03月30日 外部ブログ記事
テーマ:テーマ無し



GHQの占領行政の影で共産主義勢力の膨張

 ☆日本のあらゆるメディアが、GHQ検閲・情報統制に従って活動する
 ☆新聞経営が経済活動である以上、やむをえないのかも
 ☆GHQの占領行政に関わりで起こった現象
 *自分たちの思想信条を日本国内で普及する日本人がいた
 *社会変革運動に利用していこうと考えた日本人がいた

近衛文麿の昭和天皇への上奏文
 ☆国内を見るに、共産革命達成のあらゆる条件、具備せられゆく観あり
 ☆英米に対する敵愾心昂揚の反面たる親ソ気分
 *軍部内一味の革新運動と便乗する新官僚の運動
 *背後より操りつつある左翼分子の暗躍
 ☆軍部内一味の革新論の狙い
 *共産革命にあらずとも、意識的に共産主義革命まで引きずる意図を包蔵している
 *無知単純なる軍人これに踊らされている
 ☆近衛は、同じような話をマッカーサーにもしている
新聞社内での「戦争責任の追及」
 ☆朝日、読売をはじめ多くの会社で経営幹部が退陣を余儀なくされました
 ☆新聞社の各社従業員の声
 *経営幹部は、「無謀にして野蛮な戦争を上められなかった」
 *経営幹部は、「逆に戦争を鼓舞する新聞を作ってきた」
 *それを主導した経営幹部は退陣するべき
 ☆経営幹部が退き、経営や編集幹部に就いた人々
 *「共産主義者」又その思想に同調する人々
戦時中「政治犯」として収監されていた活動家次々釈放された
 ☆日本共産党幹部の徳田球一、志賀義雄、宮本顕治なども釈放された
 *総数3,000名に及ぶ
 ☆政治犯の釈放や内務大臣の罷免、特高警察の全廃などがなされた
 ☆当時のGHQの見解
 *共産党員らは「軍国主義」に抵抗した「民主勢力」と映っていた
GHQの指令により
 ☆官公庁、企業で旧体制の責任追及と労働組合結成の動きが噴出
 *「民主化」の名のもとに大きな潮流となった
 ☆新聞社、放送局も例外ではない
 *この潮流に乗った人々が経営や編集の実権を握っていく
 ☆アメリカは、「民主勢力」の実相を見誤り、日本を弱体化させた
 ☆のちの米ソ冷戦に膨大なコストを払うことになる
朝日新聞社に「十月革命」と呼ばれる体制刷新が起きた
 ☆朝日新聞は村山社長が退いた
 ☆社員による役員選出で、長谷部忠を社長にた
 *一種の組合管理に近い新聞社となった
 ☆戦後、朝日新聞の研修所長をつとめた本郷氏述べる
 *朝日に赤い旗が立った最初
 *占領政策を推し住めたGHQにも革新派がいた
 *これと呼応しえ朝日の左翼路線が始まった
知識・意欲の向上目指し、記事を参考・引用し、自分のノートとしてブログに記載
出典内容の知識共有、出典の購読、視聴に繋がればと思いブログで紹介しました
 ☆記事内容ご指摘あれば、訂正・削除します
私の知識不足の為、記述に誤り不明点あると思います
詳細は、出典記事・番組・画像で確認ください
出典、『反日メディアの正体』








GHQの占領行政の影で共産主義勢力の膨張
(ネットより画像引用)

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