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勝てるかな?投信,3 

2014年04月21日 外部ブログ記事
テーマ:テーマ無し



4000以上の投信から、自己責任で最適投信購入するには

投資信託購入目的の明確化
日々の小銭が欲しい⇒毎月分配型選択&ETF
長期で資産増やす(日本円の暴落懸念)⇒最低3年はキープし、年間1〜2回の分配を受ける

投資信託での属性区分より投資対象を決める
投資対象地域(日本・北米等)>投資対象資産(株・債権・REIT等)>為替(円・ドル等)
対象インデックス(日経・TOPIX等)

具体的なファンド決定留意点
3年は続いているファンドを選択
運用の実績を見る(基準価格・純資産額・トータルリターン・シャープレシオ)
純資産の総額が減っているファンドは除外する
販売手数料・信託報酬も、平均から比べて高すぎないようにチェック

購入方法
「1回・数回」「ドル・コスト平均法」等購入方針






(引用)

客に損させ罪悪感にさいなまれる投信販売員


(引用)

投資信託手数料(引用)

客に投資してもらったのに、半値以下にした
05年は「預貯金が超低金利だから投資をすべき」というムード
「将来インフレになり、投資をしないと資産が目減りする」とのキャッチフレーズで
金融機関の手数料稼ぎのために、客は金融商品を購入している
「毎月お小遣いがもらえる」毎月分配型投信が「年金のたしになる」と、急速に残高を伸ばした
07年〜08年のリーマンショック等で、資産は半値以下になりました

金融機関には手数料が入る
投資は自己責任との言葉が独り歩き⇒本当にそうだろうか?
長期投資と言っても、先進国の債務危機問題、先進国が大きな成長等課題多い
新興国は、すでに株価がバブル状況かも?
「分散投資」と言っても、資産は連動し、下がる時はみんな下がる

手数料不要、流動性も高いETFの将来性?
金融機関は、立派な建物・給料・設備で経費必要
金融機関に販売手数料が入らず、ETFは日本では流行らないかも?
金融機関は、利益の為に、手を変え品を変え、客を「買わそう」としています

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